賞金を配分するｅスポーツ大会は、興行場法上の興行場営業に該当し、興行場法の各種規制が適用される可能性があります。
興行場法は、「映画、演劇、音楽、スポーツ、演芸又は観せ物を、公衆に見せ、又は聞かせる施設」を「興行場」と定義し（興行場法第１条第１項）、業として興行場を経営しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければならないと規定しています（興行場法第２条第１項）。
具体的に興行場法の適用を受ける興行場は、映画館、劇場、寄席、音楽堂、野球場、見世物小屋等の施設です。
したがって、これらの施設に大型スクリーン等を設置してｅスポーツ大会を開催し、公衆に観覧させる場合、当該会場は「スポーツ」を「公衆に見せ」る施設として「興行場」に該当すると考えられます。
もっとも、「業として」興行場を経営しない場合は、興行場法の適用はありません。「業として」とは、反復継続の意思をもって行われることをいい、一定の施設が興行場として反復継続して使用される場合(おおむね月４回程度以上)には、許可を必要とします（「興行場法の疑義について」（昭和３３年９月５日衛環発第７４号））。
したがって、ｅスポーツ大会を開催する施設を興行場として反復継続して使用しない場合(おおむね月４回程度未満)は、「業として」興行場を経営しようとする者に該当せず、都道府県知事の興行場営業許可を受ける必要はないと考えられます。
他方、ｅスポーツ大会を開催する施設を興行場として反復継続して使用する場合(おおむね月４回程度以上)は、「業として」興行場を経営しようとする者に該当し、都道府県知事の興行場営業許可を受ける必要があります。
なお、興行場営業許可を受ける場合、興行場となる施設が、都道府県の条例（京都府であれば「興行場の設置場所の基準等に関する条例」）で定める構造設備基準に従っていなければなりません。また、興行場の運営は、都道府県の条例で定める換気、照明、防湿、清潔等の衛生基準に従っていなければなりません。
